TAKAGI SEIKO CORPORATION ANNUAL

AccountingPolicyForDepreciationOfAssetsTextBlock

４ 固定資産の減価償却の方法(1) 有形固定資産（リース資産を除く）定率法によっております。ただし、平成10年４月１日以降取得の建物(建物附属設備は除く。)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は次の通りであります。建物 ７～50年機械及び装置 ８～12年工具器具及び備品 ２～15年(2) 無形固定資産（リース資産を除く）定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(５年)に基づく定額法によっております。(3)リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。(4) 長期前払費用定額法によっております。